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      サステナビリティ

      LGBTQ+コミュニケーション

      「性のあり方」の多様性の理解促進と社内外向け施策

       電通ダイバーシティ・ラボが2020年に全国20〜59歳の6万人を対象に実施した調査「LGBTQ+調査2020」では、LGBTQ+層に該当する人は8.9%(11人に1人)ということがわかりました。一方、「LGBT」という言葉は約8割の人に理解されているものの、その課題の実態や具体的な対応については、真の理解に達しているとは言えない現状があります。LGBTQ+の課題は市場や顧客だけでなく、社員や取引先にも大いに関係します。しかしながら、発信の仕方や社内啓発の手法に難しさもあり、どう推進していくのかについて、多くの企業が悩みを持っています。

      企業が関わるLGBTQ+コミュニケーション

      日本におけるLGBTQ+調査やコンサルティングで実績のある電通ダイバーシティ・ラボ

       電通ダイバーシティ・ラボは、2012年に日本初の本格的なLGBT調査を開始して以来、10年以上にわたって、データや知見を蓄積し、数多くの企業にコンサルティングを行ってきました。その実績にもとづいて、さまざまなLGBTQ+に関するソリューションをご提供いたします。
      インナー向けの経営・人的課題では、雇用・採用、福利厚生、社内研修、コミュニティ推進、発信などを支援。また、アウター向けの市場戦略では、マーケティング戦略策定、商品・サービス開発、販売マニュアル開発、ツール制作に加え、社会問題に関する機運醸成につながるwork with Prideへのエントリーや東京レインボープライドなどのイベントへの参加に関するコンサルテーションも行っています。

       LGBTQ+に関するソリューションは、多様な人材獲得や企業レピュテーションの向上、事業領域の拡大や新規事業展開、売上拡大につながり、持続可能な経営にも貢献します。企業・団体の状況に合わせて、具体的な施策およびアイデアの企画提案を行いますので、ぜひご相談ください。

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      電通ダイバーシティ・ラボ

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