課題背景顧客体験変革中心の「マーケティングDX」領域を定義
VUCA社会の今、企業・事業のDX領域、取り組むべき課題は多岐にわたっており、多くの企業がDX推進においてトライ&エラーを繰り返しています。電通グループでは、独自調査の結果から、生活者を中心とした「顧客体験変革」がDX成功のキードライバーであることに着眼。顧客体験変革を中心におき、DXを多角的に捉えることで「マーケティングDX」領域を定義、診断サービスを開発し提供しています。
解説顧客体験変革がDX成果の創出につながる
「DX成功の要件として何が必要なのか」を探るべく、電通は独自調査「マーケティングDX調査2020」を実施。生活者を中心に捉え、データドリブンで顧客体験を提供・アップデートしている企業、つまり、生活者中心のマーケティングDXを推進している企業の方が成果を上げる傾向にあることが分かりました。
概要電通独自の「DX診断」サービスを開発
電通グループでは、調査結果(先述)に着目し、これまでに培ってきた“人”起点のマーケティング知見・ノウハウを生かし、企業の「マーケティングDX」推進における課題を抽出・数値化する診断サービスを開発し提供をしています。
4つのDX領域・3視点でDX課題を抽出・数値化
この診断サービスでは、4領域(①顧客体験 ②システム ③データ・人材 ④組織・業務)での取り組みについてのヒアリングを通じて、3つの視点(ビジョン・顧客志向性・DX進捗度)で取り組みの度合いを偏差値化することで、DXにおける課題を抽出します。さらに、生活者インサイトを結び付けることで、マーケティングDXにおける課題を解決するソリューションをご提案、支援をいたします。
実施フロー
DX診断の進行フロー
サービス 説明(①②)・診断(③④)・レポーティング(⑤⑥)の、大きく3つのステップとなります。
- ①DX診断サービス お申込み
- ②サービス概要 ご説明
- ③DX診断 事前調査票のご確認・回答
- ④回答結果に関するヒアリング
- ⑤レポーティング(診断結果のご報告)
- ⑥DXケイパビリティ ご紹介
サービス提供体制
電通ビジネスプロデューサー、ヒアリング担当、分析担当の計3名を基本ユニットとして、DX診断を実施。
導入メリット全体把握・客観評価で自社のDXの「現在地」が分かる
マーケティングDX推進の現状を、各領域毎に要素分解し、多角的、客観的に評価することで、具体的に「どの領域の何が進んでいないのか?」「その要因は何か?」「自社ならではのDXはどう進めるべきか?」などを把握することで、自社の今の現在地が分かります。
WHAT:「自社ならではのDXは何か?」の可視化
本診断サービスに回答いただくと、必然的に「自社にとってのDXとは何か?」と向き合うことになります。様々な角度から診断されるため、「現状何が足りていないのか」「自社ならではのDXは何か」「エンドユーザーである生活者や社会に何を提供するべきか?」といった課題を浮き彫りにすることができます。
WHY:「なぜDXに取り組むのか?」目的・ビジョン・戦略の可視化
自社のDXに関するミッション・ビジョン・バリューや、DXの理想のゴール、そのゴールにたどり着くためのDX戦略の立案状況と、社内での浸透度合いを可視化することができます。
WHERE:「どの領域・対象をDXするのか?」の可視化
DXを行う領域は多岐にわたります。どの領域・課題への取り組みがどこまで進んでいて、何がDX推進のボトルネックになっているのか?など、4領域(①顧客体験 ②システム ③データ・人材 ④組織・業務)、3視点(ビジョン・顧客志向性・DX進捗度) で、進捗状況を可視化します。
WHO:「誰がDXを担うのか?」主体者とコミットメントの可視化
全社横断でDX推進を行っていく場合、経営トップのコミットメントやDX推進の責任を誰が担うのか?(例えば、CEOやCDO、CIO等)、さらに、そのコミットメントやビジョンが現場社員にどの程度まで浸透しているかが、DXの成功か否かを決定づける重要なファクターとなります。DX診断ではそのようなコミットメントの有無や浸透の度合いを把握することができます。
WHEN:「いつまでに成果を出せばよいのか?」ロードマップの可視化
DXは“変革”であり、終わりがありません。この診断を通じて、「いつまでに、どのような状態までたどり着くのか」という目標に対しての進捗の度合いを定点的に可視化することが可能です。
HOW:「どのようにDXを進めていくべきか」の指針・手段の決定
DX診断により、企業・事業のDXの全体を把握することで、課題が明確になります。診断だけではなく、その後も、DX課題にあわせ最適なソリューションや手法・プランをご提案し、DX推進の加速化を支援いたします。
お客様の声診断を通じて、DXの次なる一手が明確に
Case1:自分たちの現在地が把握できました
【金融系企業】
「自分たちの現在地はどこか、どこが進んでいて、どこが進んでいないのかが明らかになった」という声や、「顧客志向性が足りないと思っていたが、可視化されて確信を持てた」「DXに取り組んだつもりになっていたが、結果にはまだ表れていないということを、スコアを通して改めて認識した」という声をいただきました。
Case2:部門間のギャップを把握できました
【食品メーカー】
こちらのケースでは、複数部門を対象に、部門ごとの診断を実施。診断によって、部門間のスコアにギャップが生まれていることが分かり、お互いの相互理解に繋がりました。具体的には、CEO、CMOを含むボードメンバーに対してヒアリング。「経営部門はDXの号令をかけ、実行できていたつもりが、事業部門ではそこまでの意識に達していなかった」「広告部門ではDXが推進できていなかった」というような声があがり、結果、改善に向けて次のフェーズに進むことができました。
Case3:DX推進の軌道修正が必要だと分かりました
【スポーツ用品メーカー】
診断により、自社で推進しているマーケティングDXを軌道修正していったケースもあります。診断結果から、「顧客体験をおろそかにしたまま施策を推進していた」ことを課題として認識され、解決施策を含む全体の戦略のレイヤーから、私たち電通グループと一緒に進めるということになりました。