「先延ばし」にしない、組織文化変革のはじめ方

Do! Solutions Webinar ~2025.10~

実践事例で学ぶ、企業成長のヒント

「先延ばし」にしない、組織文化変革のはじめ方

新規事業がうまくいかない、株価が上がらない、採用活動がうまくいかない、期待した社員が離職する――
そのような企業の「問題」を議論すると、必ずといってよいほど「人と組織」の課題が浮かび上がります。


しかし、組織文化に対する取り組みは成果がでるのに時間がかかるため、社内で優先順位が下がり、先延ばしにしてしまいがちです。

本ウェビナーでは、動かない組織を動かし、成長につなげる「鍵」である組織文化について、実際に成果を上げた事例を交えながらご説明します。

 

  • 組織文化変革に企業が乗り出す「きっかけ」とは?
  • 文化の変革を阻むメカニズムとその解消法とは?
  • 社員を動かし、カルチャーをアップデートさせる手順とは?

 

長期的な企業・事業成長を目指す方、組織と人の課題に着手できていない方、取り組んではいるが成果につながらずお悩みの方、ぜひ本ウェビナーをきっかけにアクションを起こしてみませんか?

ご参加、お待ちしております。

 

こんな方におすすめ

  • 企業風土に課題を感じているが、対応が先延ばしになっている方
  • 部門/部署を、成果がでる組織に変えたいと考えている方
  • 新規事業開発やDXといった事業変革の取り組みの成果に課題を感じている方
  • 周年や社長交代などで、社内外に向けた発信を検討されている方

セミナー概要

日時 2025年10月8日(水) 14:00 ~ 15:00
費用 無料
形式 Zoomウェビナー
登録締切 2025年10月5日(日) 17:30まで
定員 先着500名まで
  • 本セミナーはZoomを使用したウェブセミナーです。
  • ウェビナーURLは前日までにお申し込み時にご登録いただいたメールアドレスにお送りいたします。
  • ご登録完了メールおよびご視聴用URLのご案内が確実に届くよう、弊社ドメイン(d-sol.dentsu.co.jp, dentsu.co.jp)がお客様側でブロックされないことを事前にご確認願います。

プログラム

第1部
組織文化変革が始まるきっかけ/Culture for Growthのご紹介

第2部
組織文化変革の事例紹介①
~組織の節目をきっかけとした企業文化の進化~

第3部
組織文化変革の事例紹介②
~新事業を飛躍させるために人と組織を変える~

第4部
まとめ:変革のポイント

登壇者プロフィール

株式会社電通 グロース・HR部 部長・ディレクター

小山 雅史(こやま まさし)

入社以来、一貫してブランドストラテジストとして食品、通信、金融、飲料、化粧品、家電、薬品、自動車など、さまざまな領域のコーポレートブランディングとそれに伴う企業変革や従業員意識の変革、事業戦略や開発などを担当している。顧客との関係だけでなく、マスコミ、投資家など企業や事業を取り巻くマルチステークホルダーの視点で「社会にとってのこの企業や事業の価値とは何か」を常に考えながら、企業価値の持続的な向上方法を模索している。

株式会社電通 BXコンサルタント

家泉 洋平(いえずみ ようへい)

マーケティング局にて飲料・アルコールメーカーをメインに消費財・化粧品・金融等の企業のマーケティング・PR戦略立案に従事。その後、ビジネスプロデュース局にて消費財のコミュニケーション領域に加えて、宣伝部ではない新規事業部署を担当、非広告領域での事業開発を支援。現局では企業理念浸透/中計時企業ストーリー策定/MVV策定などBX(Business Transformation)領域でクライアントビジネスを支援、特に企業文化やCultureの変革に多く携わり、企業文化変革「Culture for Growth」プログラムの開発・提供を行っている。

株式会社電通 プランナー

世津 洋子(せつ ようこ)

マーケティング部門、デジタル部門にて新規開発、マーケティング/コミュニケーション戦略立案、CX体験設計に従事し、顧客視点に立つことにより、ビジネスや広告のあり方を刷新する提案を行いながら顧客企業をサポート。現在は顧客企業の変革を幅広く支援。<世の中><企業ステークホルダー>双方をとらえ、提案を行っている。新規事業やブランド、プロダクトの開発や中長期戦略策定に加え、企業文化変革におけるコンサルティングを提供。

Webinarのお申込み

Do! Solutions Webinarへのお申し込みについては以下のフォームをご入力ください。
下記項目をご入力の上、「送信する」ボタンを押してください。

<注意事項>

・本ウェビナーは、法人企業のご担当者様を対象としております。個人の方や個人事業主様は対象外となります。
競合他社からお申込みはお断りさせていただきます。

 

*印は記入必須項目になります。

 

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独自調査をベースに開発した診断ツールやフレームワークを活用して「事業成長のための企業文化変革」を支援するプログラムを提供します。

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